2010年のITトレンド
訳あって調べたので、備忘録として残しておきます。
クラウド/仮想化、ソーシャル・メディア、モバイル/スマートフォン、グリーン関連が多いですね。
- ガートナー、2010年に注目すべき戦略的テクノロジ・トップ10を発表 (2009/10/20)
- クラウド・コンピューティング
- 高度な分析
- クライアント・コンピューティング
- ITによるグリーン化
- データセンター再構築
- ソーシャル・コンピューティング
- セキュリティ - アクティビティ・モニタリング
- フラッシュ・メモリ
- 可用性のための仮想化
- モバイル・アプリケーション
- ガートナー、2010年以降にIT企業とユーザーに影響を与える重要な展望、『Gartner Predicts 2010』を発表 (2010/01/27)
- 2012年までに、IT資産を自社で保有しない企業の割合は20%に達する
- 2012年までに、市場をリードするクラウド・アグリゲーター (クラウド・サービスを通じて提供) の中で、インドを中心とするITサービス企業の占める割合は20%に達する
- 2012年までに、Facebookがソーシャル・ネットワークの統合とWebのソーシャル化 (社会化) のハブとしての役割を担う
- 2014年までに、ほとんどのITビジネス・ケースにCO2対策コストが含まれるようになる
- 2012年、新しいPCの有効寿命全体を通じた温室効果ガス排出の60%は、ユーザーが初めて電源を入れる前の段階で発生する
- 2015年までにインターネット・マーケティングの規制が進み、2,500億ドルに上る全世界のインターネット・マーケティング支出が統制される
- 2014年までに、30億人を超える世界の成人人口がモバイル・テクノロジやインターネット・テクノロジを通じて電子取引を実行できるようになる
- 2015年までに、Web環境における検索エンジンの役割と同様に、モバイル環境のコンシューマー・サービスと関係性にとってコンテキスト (文脈) が重要な役割を果たすようになる
- 2013年までに、全世界を通じ、携帯電話がPCに代わってインターネット・アクセスの最も一般的なデバイスになる
- IDC Japan "Japan Predictions 2010" (2010/01/20)
- 国内IT市場は2009年に大幅縮小し、2010年は極めて低い成長率にとどまる
- 仮想化の対象がストレージやネットワーク機器にも拡大し、ITインフラの統合管理ツールの需要が本格化
- クラウド上でのシステム/アプリケーション開発環境が整い、クラウドへの流れが加速
- 新政権による政策の追い風を受け、地球温暖化防止に向けたITの利活用が本格化
- スマートグリッドなど、社会インフラ向け大規模システム開発が新たなテーマとして浮上
- 高速無線データ通信サービスの開始によって進む消費活動に連携したアプリケーションの多様化
- パンデミックへの対応を契機に、ユニファイドコミュニケーションの本格導入が開始
- クラウドへの対応が新たなハイブリッドセキュリティ対策需要を喚起
- システム開発のグローバル化と国内SI事業の再編が加速
- 市場分析/経営分析ツールが注目を集め、BI/BA市場が急拡大
個人的に一番興味深いのは、これ。
- ガートナー、2010年以降にIT企業とユーザーに影響を与える重要な展望、『Gartner Predicts 2010』を発表 (2010/01/27)
- 2015年までに、Web環境における検索エンジンの役割と同様に、モバイル環境のコンシューマー・サービスと関係性にとってコンテキスト (文脈) が重要な役割を果たすようになる
Web環境では検索が情報とサービスを整理するための「鍵」となっていますが、スマートフォンおよびIT環境でエンドユーザーが利用するその他のあらゆるセッションや環境を通じ、極めて高度にパーソナライズされた環境をユーザーへ提供する上で、コンテキストが「鍵」となるでしょう。検索ではユーザーの関心を引き寄せ、分析にも利用できるコンテンツを生成するところに主眼が置かれていますが、コンテキストではパターンの観測 (特に場所、プレゼンスおよびソーシャル・コミュニケーションのパターン) に主眼が置かれます。さらに、検索はWebから情報を引き出すこと (プル) が基盤になっていますが、コンテキストに基づく質の高いサービスでは、ほとんどの場合ユーザーにあらかじめ情報を提供すること、または情報を送り出すこと (プッシュ) が基盤になっています。
このようなコンテキスト・ビジネスモデルでは、コンテキスト・プロバイダーが最も有力なポジションを確保することになるでしょう。今後3年間、Web、デバイス、ソーシャル・プラットフォーム、通信サービス・プロバイダー、エンタプライズ・ソフトウェア・ベンダーおよび通信インフラ・ベンダーの各社は、有力なコンテキスト・プロバイダーとなるための競争を繰り広げることになるでしょう。コンテキスト・プロバイダーにならないWebベンダーは、自社の顧客が他のコンテキスト・プロバイダーへ流出するリスクを負うことになり、モバイル・ビジネスおよび従来のWebビジネスにも影響が出るでしょう。
